開催20216/29Tue. ポイント4pt
どなたでも参加できるファンドレイジングに関するイベントや、認定・准認定ファンドレイザーの資格取得のための選択研修、必修研修のご案内です。
♦お申込みはこちらから
♦選択研修ポイントが不足している方（必修研修受講済み）は、動画学習型のオンライン研修をご利用ください。詳細はこちら
♦試験前の必修研修は、全日程開催終了となりました。次回試験（11月予定）に向けた必修研修の開催日程は、8月末にウェブサイトにて公開します。
開催20216/29Tue. ポイント4pt
開催20216/29Tue. ポイント1pt
開催20217/1Thu.-31Sat.
開催20217/8Thu.-8/26Thu. ポイント9pt
開催20217/11Sun. ポイント6pt
開催20217/15Thu. ポイント2pt
認定・准認定ファンドレイザー資格取得者が本物の実践力をつけるための1年間のスクールです。ケーススタディや自団体の相互学習をメインとしたアドバンス研修と、一年間かけて団体のファンドレイジング戦略を作成するゼミの２つが特徴です。
ファンドレイジング・スクール独自開発のアドバンス研修（ケーススタディ、自団体の相互学習）は年間20講座以上開催されます。関心ある領域の研修のみ単科受講することができます。
※准認定必修研修受講済の方が受講可能です。
▼単科受講可能なアドバンス研修は以下をご覧ください。
開催20214/23Fri.
開催202012/16Wed. ポイント4pt
スクールアドバンス研修中級研修スクールファンドレイジング選択研修誇りと倫理
開催20207/10Fri. ポイント4pt
開催20207/4Sat. ポイント4pt
スクールアドバンス研修中級広報・ITコミュニケーションスクール
開催20206/10Wed. ポイント4pt
開催20205/27Wed. ポイント4pt
開催20205/12Tue. ポイント4pt
2021.6.23
2021.6.22
2021.6.17
2021.6.17
2021.6.15
2021.6.15
2021.5.25
2021.5.19
ファンドレイジングジャーナル・オンライン2009年から発行してきたファンドレイジングジャーナルをオンライン化。
ファンドレイジングに役立つ知識や記事、インタビューなどを定期的に更新してお届けします！
（全ての記事をご購読いただくには、日本ファンドレイジング協会の会員になっていただく必要があります。）
単なる資金調達ではなく、共感をマネジメントしながら組織と財源を成長させる力が「ファンドレイジング」です。
もっと知って、もっと学んで、もっと深めて、参加して、わくわくする未来を一緒に創るために、あなたにもできることがあります。
まずは、ファンドレイジングについて
正しく知って、
理解を深めてください。
研修などで全体像や、
多様なファンドレイジングアクションなどを
学んでください。
本質を理解し、
プロフェッショナルファンドレイザーとして、
日本社会を動かしましょう。
その他にも、ファンドレイジングを深めるアクションがたくさんあります。
日本ファンドレイジング協会（代表理事：鵜尾雅隆）は、2009年に日本全国47都道府県から580人の発起人の賛同を受け、寄付・社会的投資が進む社会の実現を目指して設立されました。民間非営利組織のファンドレイジング（資金集め）に関わる人々と、寄付など社会貢献に関心のある人々のためのNPOとして、認定ファンドレイザー資格制度や「ファンドレイジング・日本」、子ども向けの社会貢献教育、遺贈寄付の推進、寄付白書の発行などに取り組んでいます。
※2010年2月にNPO法人を認証取得、2016年12月に認定NPO法人として認定、2019年にグッドガバナンス認証を取得。
ファンドレイジングとは、NPO（Non-Profit Organizations : 民間非営利団体。NPO法人のみならず公益法人、社会福祉法人などを含む）が、活動のための資金を個人、法人、政府などから集める行為を総称していう。もとは、「Raising Fund」（資金を集める）という言葉が名詞化した名称である。主に民間非営利組織の資金集めについて使われる用語であるが、投資家や民間企業に関連する資金集めに使われる場合もある。ファンドレイジングといった場合、狭義には寄付金のみを対象としたものを指す。しかし一般的には寄付に加え、会費、助成金、補助金などの「支援的資金」集めも含むとされている。さらに広義の意味では、民間非営利団体の財源獲得（事業収入、融資、社会的投資なども含む）を全体として総称する言葉として用いられる。昨今では、ファンドレイジングを行う「ファンドレイザー」という職種が「社会に役立ちたいと思っている」約７割（2013年内閣府調査）の人と現場をつなぐパイプラインとして注目されている。
