投稿日:2025年5月22日

NPOと高校生が協働すると社会はどう変わる?ー高校生CFOが新たな可能性を探ります!【はじまり編】

髙田 結愛Yua Takada
日本ファンドレイジング協会 CFO(Chief Future Officer:最高未来責任者)

2024年6月、日本ファンドレイジング協会のCFO(Chief Future Officer:最高未来責任者)に就任した私、髙田結愛が、NPO×若者の可能性を探るために、NPO、そして若者との対話をはじめたいと思います。

髙田 結愛
日本ファンドレイジング協会 CFO(Chief Future Officer:最高未来責任者)

小学4年生でフィリピンに短期留学した際に、物乞いをする子どもたちを目の当たりにし、「貧困」を課題として認識する。中学1年生からボランティア部に所属し、貧困など様々な社会課題に対するアクションを考える中、2022年にケニアのストリートチルドレンに関する「正確な」情報を、アフリカ布「キテンゲ」を使用した商品の販売を通して啓発する「Daisy Days for Kenya」プロジェクトを創設。現在は、遠くの国の課題をジブンゴトとして捉えるきっかけづくりと、現地のニーズに合わせた最適な支援について、日本と途上国双方にインパクトを与える活動を模索している。

私の出発点~より多くの若者の声が届く社会を探りたい

すべての始まりは、私が小学4年生のときにフィリピンに短期留学した経験からでした。

学校に通っているはずの時間に物乞いをする自分より小さな子どもたちの姿に衝撃を受けました。それが、私が「貧困」を課題として認識するきっかけでした。

それ以来、何か自分にも解決に向けてできることがあるのではないかと、役割を模索し行動を続けてきました。

そんな中で感じていたのは、私のように、若者には色々な発想と大きなエネルギーがあるのに、社会の一員として役割を果たす機会はとても限られているということです。と同時に、そこさえ強化できれば、という可能性も感じました。

社会の課題解決を担うNPOの現場と若者がともに活動できれば、より多くの若者が社会の一員として役割を果たせるのではないかー。

そして、より多くの若者の声が届く社会になっていくのではないかー。

そうすることで、社会がより良い方向に向かっていくための活動が、より活発になっていくのではないかー。
そんなことを考えていました。

高校生になった私は、学校のボランティア部に所属していました。
2024年3月、顧問の先生の紹介で、日本ファンドレイジング協会が主催する日本最大のファンドレイジングカンファレンス「FRJ2024」に学生ボランティアとして参加しました。そして、偶然にもクロージングセッションの場で、自分の想いを参加者の皆さんの前で発表する機会をいただきました。


FRJ2024で参加者を前に発表しているときの写真

対話を通じて、NPO×若者の可能性を探っていきたい

このことがきっかけで、日本ファンドレイジング協会のCFO(最高未来責任者)に就任することになりました。(詳しくはこちらのリリースをご覧ください。)

CFOとして、協会の活動に参加し、意見を伝えるだけでなく、より多くの若者が社会貢献に役割をもって取り組める環境をつくりたいと思っています。

そこで、NPOの方々が若者との協働にどのような期待や課題を抱いているのかを、インタビューを通して探っていくことにしました。

そして、インタビューを通じて得た私の気づきを記事として紹介することで、NPOの皆さんにとっても、若者の皆さんにとっても、一緒に考えるきっかけになればと考えています。

【連載記事】NPOと高校生が協働すると社会はどう変わる?ー高校生CFOが新たな可能性を探ります!
はじまり編:https://jfra.jp/fundraisingjournal/6334/
第2章・NPOとの対話:https://jfra.jp/fundraisingjournal/6381/
第3章・U18世代との対話:https://jfra.jp/fundraisingjournal/6403/

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髙田 結愛 Yua Takada

日本ファンドレイジング協会 CFO(Chief Future Officer:最高未来責任者)

小学4年生でフィリピンに短期留学した際に、物乞いをする子どもたちを目の当たりにし、「貧困」を課題として認識する。中学1年生からボランティア部に所属し、貧困など様々な社会課題に対するアクションを考える中、2022年にケニアのストリートチルドレンに関する「正確な」情報を、アフリカ布「キテンゲ」を使用した商品の販売を通して啓発する「Daisy Days for Kenya」プロジェクトを創設。現在は、遠くの国の課題をジブンゴトとして捉えるきっかけづくりと、現地のニーズに合わせた最適な支援について、日本と途上国双方にインパクトを与える活動を模索している。

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